複数市場向けの御社 Web サイトに最適な URL フォーマットとは?

URL フォーマットの選択は、新規市場に参入する際の最も判断が難しい意思決定項目であると言ってもよいでしょう。だからといって脚光を浴びることはないでしょうが、一つの国における御社ブランドの存在感に長期的な影響を及ぼすものであることに違いはありません。

サイトの構造を言語別に分割する方法は、国別コード トップレベル ドメインを使う、サブドメインを使う、もしくはサブディレクトリを使うかの 3 種類に大きく分かれます。企業規模、コンテンツの複雑さと更新頻度、維持可能な技術的負担の程度に応じて、ローカル ブランドへの影響、SEO、段取り、コストの検討を進めることになります。

グローバル展開の準備は万端ですか? 御社 Web サイトの URL フォーマットを決める際の選択肢について、知っておくべき事柄をご説明します。

1. 国別コード トップレベル ドメイン

イタリアなら google.it、ドイツなら google.de など、海外旅行先で Google 検索にアクセスすると普段とは微妙に違う URL が表示されることをご存知でしょうか? これは、地域別に付けられたタイプのドメイン名を一番の大もとで区別する国別コード トップレベル ドメイン (ccTLD) の違いです。このアプローチは、各ドメインを別々に登録・維持する必要があるため、管理にかかる時間、費用、人材能力をふんだんに確保できる大企業に適しています。

その多大な投資と引き換えに得られる可能性があるメリットは、顧客から見た信頼感です。消費者は購買の意思決定を行う際、見慣れた国別コードが付いているドメイン名を信頼しやすい傾向があるからです。一方、ドメインが分かれていると、すでにブランドで確立されている信頼感が別の国のドメインでもそのまま通用するわけではないため、初期段階におけるグローバル SEO でデメリットが生じます。

ただし、この不利な時期を過ぎると、訪問者からの信頼によってランキングが上がり、ページ ビューや滞在時間が増大する可能性につながります。ccTLD システムの採用事例は、Amazon、ユニリーバ、タタ・モーターズなど、世界的な知名度を持つ企業に見られます。

2. サブドメイン

使用言語や地域ごとにサブドメインを分けてコンテンツのローカライズを行う手法もよく使われます。ドメイン名が「国.会社」の形式になっている企業がこれに該当します。サブドメインには、m.facebook.com (モバイル版 Facebook) や mail.google.com (Gmail への直接アクセス) のような使い方もあり、見覚えがある読者も多いことでしょう。これをローカリゼーションに応用したのが、ここで説明する第 2 のパターンです。

サブドメインによるローカリゼーションは、同一プロセスを異なる方法で適用したものと言えます。たとえば、tokyo.craigslist.org にアクセスすると、コミュニティー サイト Craigslist の東京版が表示されます。この手法を採用すると、地域別にページ構成を大きく変えたコンテンツを提供できるため、地域ごとにメッセージ発信の仕方を変えたい場合に好都合です。Google には、特定地域向けの検索結果に御社サイトを掲載することを直接指定できる Search Console ジオターゲティングの仕組みがあります。これを利用すると、サブドメイン構成でローカライズしたサイトを比較的シンプルな方法で登録できます。

また、サブドメイン方式はドメイン名の購入が 1 件だけで済むため、費用面で有利です。ただし、市場別に多数のサブドメインを運用するための総合コストは増大する可能性があります。

SEO について考えると、Google には、サブディレクトリ方式 (下で説明する第 3 の選択肢) の場合と同じく、サブドメインによるサイト内ジオターゲティングをうまく扱える能力が備わっているようです。

3. サブディレクトリ

この方法では、異なるオーディエンスに向けた異なるコンテンツ発信を最も低コストで手軽に実現できます。URL のフォーマットも、Web サイトに掲載するページの基本的なディレクトリ構造を扱ったことがある人なら容易に理解できる、「会社ドメイン.com/国/該当する言語で書かれた情報」のような形式です。

ただし、手軽で低コストという大きなメリットがある一方、対象国ごとに独自の存在感を打ち出す効果については他の方式に及びません。中央ドメインにおける知名度がほかの一部地域のサブディレクトリにプラスの影響を及ぼす場合もあれば、逆に、評判が悪い地域のサブディレクトリから他地域へマイナス イメージが波及してしまう場合もあり得ます。また、異なるサブディレクトリの維持管理を別々に行う必要があるため、人的な対応余力が不十分だと、古いままのコンテンツや不正確なコンテンツが残ってしまうおそれもあります。

 

もし、御社のビジネスを新規参入市場へと正しくデジタル展開する方法が今まで見つからなかったとしても、そう悲観される必要はありません。以上 3 つのいずれかを採用すれば間違った方法にはならないからです。また、御社のブランドに最適なアプローチを検討するにあたって専門家の意見が聞きたいとお考えなら、こちらでご相談ください。トランスクリエーション専門のパートナーがお話を伺います。

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